2度目の緊急事態宣言が、本日からようやく解除されましたね。
さて、昨年からの新型コロナウイルスによってテレワークへの対応を余儀なくされた企業は非常に多いかと思います。
明電商事も、急遽対応をせざるを得なくなりテレワークでの業務を行いました。
この状況から実際にテレワークを行った企業の従業員から「会社に行かなくても仕事ができる」といった声が上がる様になり、
企業によっては、ワーケーションの推進や都内から離れる企業や従業員も増えてきておりますし
オフィスを小規模にするといった取り組みもスタートアップ企業やIT企業を中心に行われてきています。
そんなテレワークのメリットと気を付けるポイントを【改めて】紹介させて頂きます。
都市部では毎日、満員電車で通勤する方が大半で通勤時間も片道１時間以上という方も多いです。
そんな身動きが取れないほどの環境に身を預けるだけでも疲れてしまいますが、
テレワークではそういった問題からも解消されます。
スペイン風邪の時は収束まで３年の期間を要しました。
今回の新型コロナウイルスの流行下では２度目の非常事態宣言は解除されましたしワクチンも徐々に出回ってきています。
しかし収束には至っていないのが現状です。
そんな中、満員電車など通勤するだけでも不特定多数の人と接触することとなり、大幅なリスク増となってしまいます。
通勤時や社内等、業務内での三密を避けることが出来ます。
従業員が感染した場合でも、職場の封鎖や除菌といった対応に加え、濃厚接触者も風評被害から守ることにも繋がります。
仮に感染者が出た場合もテレワークの環境が整っていれば
濃厚接触者で自宅待機を余儀なくされてしまった従業員も自宅で業務を行うことが可能となります。
出社することが難しい状態の方は状況に応じて一定数は必ず居ます。（産休前後、負傷、病気等）
そういった状況の方が自宅で業務できる環境を整えていれば労働力の確保に繋がります。
テレワーク（リモートワーク）を行うにあたって、改めて以下の環境は整っているか確認してみましょう。
・ネットワーク環境、セキュリティ
・ファイルサーバー（ファイルストレージ）
・コミュニケーションツール（WEB会議・チャット等）
・勤怠管理システム
・PC等の通信機器一式
働き方改革という言葉がここ数年企業の中で議論されてきましたが、
昨年の新型コロナウイルスのパンデミックによって働き方を見直す必要性が求められました。
現在では最早、テレワーク（リモートワーク）は当たり前になってきていますが改めてインフラやお役立ちツールについて検討されてみては如何でしょうか？
明電商事では多くの企業様のリモートワークや働き方改革へのサポートを以前からお手伝いしておりますので是非ともお声掛け下さい！