1. HOME
  2. お役立ち情報
  3. Blog
  4. 今さら聞けないDXとは?DXを分かりやすく説明します!

お役立ち情報

今さら聞けないDXとは?DXを分かりやすく説明します!

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

2020年よりDX(デジタルトランスフォーメーション)やDXの推進という言葉をよく耳にすることがあるかと思いますが、
DXの定義はなんとなく理解していても実際に何を行うのかというと答えられない方も多いかと思います。
今回はDXについて分かりやすく説明させて頂きます。


1.DXとは 

DX(Digital Transformation / デジタルトランスフォーメーション)とは、
進化したIT技術を浸透させることで、人々の生活をより良いものへと変革させるという概念のことです。

2018年に経済産業省が公表した定義には、
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、
顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、
業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
と提唱されています。

DXを簡単に言うとデジタル技術によって事業を抜本的に改革するという事になります。



2.DXが必要な理由 

ようは業務の効率化を実現するためにIT技術を利用して、組織のあり方をも見直す変革を実現し、
その変革によって安定的な収益が得られる組織とすることです。

注目すべきは、DXが目指すのは単なる業務効率化ではなく、“変革”であるというところになります。

なんとなく難しく考えがちですが、経理の仕事を例にとってみましょう。

昭和中期:紙の伝票とそろばんによる計算。銀行も窓口で振込。
昭和後期:紙の伝票と電卓による計算。銀行は窓口に加えてATMも。
 現在 :システムで数字の管理・伝票もほぼデジタル。銀行振込もオンライン。

これも立派なDXですし知らず知らずのうちに変革が起こったものです。

つまり「現在の世の中」に現在行っている業務内容や取り組みの質がマッチしているかどうかを検討し、
マッチさせる(最適化・効率化)することが求められているだけのことです。


3.DXが求められる背景「2025年の崖」による2つの問題 

「2025年の崖」は、経済産業省が2018年9月に発表した「DXレポート」の副題に付けられた、
日本企業が直面するリスクの呼び名です。

2025年にはIT人材不足が約43万人に倍増する、21年以上運用する基幹システムが60%以上になる、
メインフレームの担い手の高齢化が進むなど、日本企業が抱える課題が一気に深刻化することが想定されると言われております。

① システムの老朽化

多くの企業では、既存のシステムがレガシーシステムとなっていると「DXレポート」(P.6)は指摘しています。
レガシーシステムの定義を同レポートから抜粋すると、
技術面の老朽化、システムの肥大化・複雑化、ブラックボックス化等の問題があり、
その結果として経営・事業戦略上の足かせ、高コスト構造の原因となっているシステム
のことでこれまでシステムの更新を後回しにしていたツケが出てくるいったものです。

「DXレポート」: https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/pdf/20180907_03.pdf

② IT人材の不足

老朽化システムの仕様を把握している人材は、高齢化や定年退職の時期を迎えています
また、古いプログラミング言語を使いこなすスキルを持つ人材の確保は難しく
今の仕組みをそのまま維持することはコストがかかるだけでなく人員的にも困難になってきます。

今後危惧されるのは、システムの保守・運用を担当する人材の不在による、
サイバーセキュリティやシステムのトラブル、データ滅失などのリスクが挙げられています。

老朽化したシステムを使用されている企業様ではこういったリスクがついてまわることになり、
問題を先送りするほど、そのリスクは大きくなっていきます。


4.DXのキーとなる技術(テクノロジー)とは 

DX化を行う上でキーとなる技術を紹介させて頂きます。

クラウド

DX(デジタルトランスフォーメーション)の実現には、
市場の動向や顧客情報に関する膨大なデータが必要といえます。

クラウドサービスとは、従来のダウンロードが必要なソフトウェアや物理的なサーバーではなく、
インターネット上でさまざまなツールの使用やデータ保存等が行えるものです。
膨大なデータを使用(管理)するDX(デジタルトランスフォーメーション)において、クラウドの活用は必須だといえます。

IoT

IoTはInternet of Thingsの略称で日本語では「モノのインターネット化」を意味しています。
さまざまなモノ、場所などとインターネットを繋ぐことで、機械の制御や情報収集(管理・監視)などを行える仕組みです。
センサーや人の操作から情報を取得し、その情報を解析して、
機械を操作したり稼働状況を把握したりといったフィードバックを行います。

AI

AIとは人工知能のことです。
現在、一般的には、収集した大量のデータ(ビッグデータ)より学習させ、
ケーススタディを行うといった機能を指すことが多いでしょう。
今後もさらなる発展が見込まれており、様々な分野においてデジタルテクノロジーの活用には欠かせない存在といえます。

5G(6G)

第5世代移動通信システム(第6世代移動通信システム)とも呼ばれる新しい通信インフラのことです。
5Gについては「高速大容量」で容量の大きいVR動画などの通信もスムーズにできるほか、
「低遅延通信(タイムラグ)」「多数同時接続」という特徴を持ち、IoTや医療現場などでの活用が期待できるとされており、
社会の課題解決や通信環境の拡大といった分野で広がりをみせていきます

また、6Gについては2030年ぐらいを目途により高速で高度な通信となり、
人、モノの通信(フィジカル・サイバー)の融合を高度化させていくといったことより高度な通信となっていきます。




5.DX化のメリット 

① 労働人口の減少への対応

先程、経理の例を出しましたが一昔前と今では経理担当者の人数は減っていると思います。

しかしそれは単純に人を減らしたのではなくテクノロジーの進歩によって同じ量でもかかる時間が大幅に減ったことにあります。
DX化することで「今の当たり前」から「変革を行う」ことで業務効率の向上や従業員の役割の変更といったことも可能になります。

② コスト削減

今まで人が行っていた業務をシステム等で行えることによってスピードやコストも変わっていきます。
特にデータ入力等、単純作業ほど時間や手間がかかるものですが、今ではRPA(ロボット)等が単純作業を行えます

③ 生産性の向上

コスト削減でも紹介しましたが単純作業等の手間がなくなり、「考えること」に時間が回せるようになります。
それによって生産性の向上はもちろんのこと、新しい製品やビジネスの開発といったことに時間や人を割けるようになります。

④ 属人化からの脱却

企業において技術力やノウハウを伴うものほど「属人化」していきがちです。

ベテラン従業員が退職したら会社が回らなくなるといった話を耳にすることもあるかと思いますが、
DX化によって個々の従業員のノウハウや取り組みを集約し、AI等でケーススタディを行なっていくことで
誰もが一定以上の水準で業務を行えるようになり「平準化」や「業務効率の向上」に繋がります。


6.まとめ

DXというと難しく考えがちですが、ようは現在の世の中に合わせた企業運営を行えているかというところが鍵となると言えます。

自社はどうなのか「見直す」ことと、始めるにはお金がかかることでもありますので
「出来ることから始めていく」ことも良いかと思います。

明電商事では自社や明電グループ内の事例を基に各企業様にマッチしたDX化を提案しております。
興味のある方は是非ともお気軽に問い合わせ下さい!


  • このエントリーをはてなブックマークに追加

CONTACTお問い合わせ

資料請求はこちら

資料請求はこちら

資料をご希望の方は以下の資料請求より
お問い合わせください。

ご質問やお問い合わせはこちら

ご質問やお問い合わせはこちら

製品についてやご不明な点など、
まずはお気軽にお問い合わせください。

お電話からの
お問い合わせはこちら

お電話からのお問い合わせはこちら

03-6384-6655

受付時間 9:30~18:00(土日・祝日除く)