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遠隔作業支援・LiveOnがお求めやすくなりました!

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遠隔作業支援や遠隔臨場で活躍するウェアラブルカメラ等の端末ですが、
使用する為には基本的に屋外で使用することが多いことから、モバイル通信とweb会議等のプラットフォームを用いることが必要です。

明電商事ではウェアラブル端末での操作の容易さと回線の品質の高さから
ジャパンメディアシステム社LiveOnをお薦めしておりますが、
新たに「LiveOnウェアラブルパッケージプラン」が提供されました。

今回は「LiveOnウェアラブルパッケージプラン」について紹介させて頂きます。


1.LiveOnとは

日本発のweb会議システム6,500社以上の企業に採用されています。
独自の圧縮機能により、音声遅延と音切れを極力回避する独自の自動帯域制御機能やジッタバッファ制御機能を採用し、
クリアな音声と軽快な動画映像のWeb会議を実現しています。

セキュリティに関しても通信には暗号化を行っており、暗号強度と処理速度に優れたアメリカ合衆国の暗号規格の『AES(Rijndael)』を採用。
万全のセキュリティ対策を施しています。
web会議での活用だけでなく様々な「人と人、必要な情報を繋ぐ」ツールとして活用されています。


製品ページはこちら▼



2.LiveOnウェアラブルの仕組み

作業現場(作業者)と本部(指示側)接続し、リアルタイムで映像・音声のやりとりが可能となります。

本部からの指示現場の状況確認技術者の育成等に便利です。
現場の端末は電源ボタンをオン=ワンタッチで接続を開始するので誰でも簡単に利用でき、現場サイドの操作は最小に抑えることができます。

また、指示者1名に対して複数の現場の接続も可能なので、現場間の連携も実現し作業効率の向上や現場の働き方改革にも繋がります。

熟練技術者が本部で支援するようにすれば、
今までは1つの現場しか見られなかったことが複数の現場を支援することも可能となります。


3.LiveOnを遠隔作業支援・遠隔臨場で使用するメリット

① スイッチ1つですぐに使用できる

他のサービスですとウェアラブル端末を起動した後にID/PASSの入力等を行って回線を繋げる必要がありますが、
LiveOnではAndroidアプリがインストールされていることで
作業者はスイッチを入れてウェアラブル端末を起動するだけで回線が繋がり、通信が可能となります。

 

② 作業者でなく作業支援側でウェアラブル端末の操作が出来る

ウェアラブル端末から届く映像の拡大やスナップショットといったアクションを、作業者でなく作業支援側で行うことが可能です。
それによって作業者は作業中に端末を操作する必要がなく、支援側も自分で必要な情報を掴むことができます。

主に出来ることは以下となります。

・マニュアル等の資料表示/非表示
・録音録画
・マイクON/OFF
・ボリューム調整
・ライトON/OFF
※ 端末によって異なります



4.LiveOnウェアラブルパッケージプラン仕様及び費用について

■ パッケージ内容

・LiveOn ASP版2ライセンス分(指示者側と現場側の2接続分)
・遠隔作業支援に必要な各種オプション機能 (映像キャプチャ機能など)

■ 価格

・初期費用:300,000円(税抜)
・月額費用:6,000円(税抜)

※指示者-現場の同時接続2端末の場合です。
※LiveOnは複数端末の同時接続が可能ですので、複数端末接続の場合はご相談ください。
※ウェアラブル端末の費用、キッティング費用は含まれておりません。
※フルHD画質対応、アプリケーション共有機能は含まれておりません。

他社システム比較

  LiveOn O社 N社
初期費用 300,000円~ 200,000円~ 2,000,000円~
ランニング 月額:6,000円~ 月額60,000円~ 月額:30,000円~
機能
1:n 接続にも対応可能

機能は充実

基本的な機能は搭載
操作性
ワンタッチで起動可能
×
起動方法が複雑

起動までに3ステップ
特徴 ・接続の安定性
・ランニングコストが安価
・誰でも使える操作性
・操作が複雑
・回線負荷が大きい
・ランニングコストが高い
・コストが高額
・1:1 に特化

推奨端末

Realwear HMT-1

◆ Realwear HMT-1 の関連記事


特長

● 産業向けに防塵防水に対応・落下耐久性も確保
● 耐衝撃性・IP66
● MIL-STD-810G
● 手ブレ補正機能
● LEDフラシュライト付き
● ヘルメット・帽子などへのアタッチ可能




5.まとめ

遠隔作業支援が機能すれば生産性の向上や技能の早期向上といったメリットを生み出すこと、
急な呼び出しで現地に行かなければならないといったことも減らすことが可能となります。

また、2020年度から建設現場で「遠隔臨場」が始まりましたが、
コロナ禍で多くの分野でも「遠隔臨場」の取り組みが増えてきています。

さらに早ければ国土交通省より、
2022年度早々に「官庁営繕工事遠隔臨場実施要領」を固めるともアナウンスされています。

これまで導入コスト等でなかなか導入を検討出来なかった企業様も多かったと思いますが、この機会に検討されてみては如何でしょうか?
明電商事では「このブログを見た!」と問い合わせ頂ければ、
無償でウェアラブル端末とLiveOnの貸し出しをさせて頂きますので、ご興味があれば是非ともお問い合わせ下さい!


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